臨機応変に内外の環境変化に対応できる企業であるためには、まず、経営者自身が環境の変化の即応できる先見の明と柔軟性を備える必要がありますが、それだけでは不十分です。各部門のリーダーやメンバが、指示を待つのではなく、自律的に環境変化に対応する能力を持ち、その能力を自由に発揮できる組織風土が会社に存在することが欠かせません。
このような人材を育成するには、現場のリーダーに、必要な意思決定を可能にするのに十分な権限を委譲することが、重要です。権限には、それを行使した結果に対する責任も伴います。もし、権限が経営層に集中していれば、下の組織は、意見を経営層に具申することはあっても、それを経営層を説得してまで貫こうとはしません。注意喚起までが自分の責任の範囲であって、その先は経営層の責任と考えるからです。こうしたことが繰り返されると、上司に受け入れられやすい意見しか言わないという組織風土が出来上がりかねません。環境変化に自律的に対応する組織とは程遠い組織です。
一方で、極端に権限委譲を行うと各組織の状況がわからなくなり、企業全体の最適化が困難になります。情報は共有しつつ権限は適度に委譲する、そうした組織風土が状況に柔軟に対応できる人材育成には重要だと思います。
私の以下の記事も参考にしていただければ幸いです。
近代中小企業 2016年11月号
「臨機応変で素早い動きの組織を構築する5つのプロセスとリーダー像」
(http://hiroy001.wixsite.com/-yahagi/about からリンクされています。)
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