リチウムイオン電池・材料の開発方向性と寿命解析技術

セミナー趣旨

　地球環境問題、資源問題がクローズアップされる今、エコカーの普及促進、再生可能エネルギーへの転換などの政策が、今後もリチウムイオン電池市場成長を牽引し、リチウムイオン電池市場は2030年には凡そ40兆円（2018年の10倍）と予測される。この巨大成長市場獲得を目指し多くのメーカー様が参入・開発を進められているが、最近、どこに開発の焦点を当てるのが適策かという質問が多く寄せられます。 　リチウムイオン電池の魅力はそのエネルギー密度にあり、その開発方向性には大きく分けて2つあります。（1）材料起因エネルギー密度向上（第一軸）、（2）急速充電・寿命、安全性向上による高エネルギー密度化（設計マージン、安全率向上/第二軸）であり、第二軸開発はEV、電力貯蔵システム普及のキーとなります。 　本講座では、実用化の観点での先端、次世代電池材料、全固体電解質電池の開発指針を議論するとともに、今後の開発に必須となるリチウムイオン電池の安全・寿命に関する基本的な考え方、劣化メカニズム、寿命推定、SOH推定と制御、リユース、安全性（経年を含む）につき解説します。また、2030年持続可能な社会実現に向けた蓄電関連技術の新たな開発方向性についても提案し、実現に必要な要素技術につき議論します。

【キーワード】
リチウムイオン電池、全固体電解質電池、寿命予測、SOH推定、リユース、安全性、電気自動車、蓄電システム、バッテリーマネージメント

【講演ポイント】
地球環境問題、資源課題の解決を目指した電化政策において、キーデバイスであるリチウムイオン電池の開発動向に加え、「2030年社会が要求するリチウムイオン電池は何か？」につきその考え方についても紹介する。

習得できる知識

・リチウムイオン電池及び構成材料の歴史・現状
・先進、次世代リチウムイオン電池材料の開発指針
・全固体電解質電池の魅力・評価におけるポイント
・2030年社会に向けた電池開発～要素技術とは、新たな方向性はあるか？
・劣化解析、寿命・SOH推定に関する考え方
・リチウムイオン電池の安全性に関する考え方

セミナープログラム

1.リチウムイオン電池概観
　1-1　何故、リチウムイオン電池なのか？
　1-2　リチウムイオン電池の高エネルギー密度競争の弊害
　1-3　リチウムイオン電池の市場、コスト、将来
　1-4　リチウムイオン電池を取り巻く課題
　1-5　リチウムイオン電池の安全性
　1-6　リチウムイオン電池開発ロードマップ

2.先進・次世代リチウムイオン電池
　2-1　1000Wh/lの実現に向けた材料開発
　　2-1-1　正極材料の開発指針
　　2-1-2　負極材料の開発指針
　　2-1-3　Liプリドープ技術
　2-2　全固体電解質電池
　　2-2-1　全固体電解質電池の魅力・期待
　　2-2-2　全固体電池開発における試作・評価
　　2-2-3　全固体電池開発における評価解析
　　2-2-4　全固体電解質電池の実用化課題

3.2030年社会に向けた電池開発～要素技術とは、新たな方向性はあるか？

4.リチウムイオン電池のリユース

5.リチウムイオン電池の寿命・SOH・制御
　5-1　リチウムイオン電池の劣化について
　5-2　リチウムイオン電池の信頼性評価・劣化解析概要
　5-3　リチウムイオン電池の2つの劣化メカニズム
　5-4　反応偏在の寿命影響
　5-5　リチウムイオン電池の寿命・SOH推定
　5-6　リチウムイオン電池の制御による高寿命化の考え方

【質疑応答】

セミナー講師

(株)KRI　常務執行役員　木下　肇　氏

【経歴】
1985年3月　京都大学工学部合成化学科卒業
1985年～1997年　鐘紡(株)にてポリアセン電池の基礎・応用研究・市場調査/開発に従事
1993年　ポリアセン電池の研究開発及び工業化に関し高分子学会賞
1997年～　(株)KRIにて蓄電デバイスに関する研究開発などに従事。これまで約300社以上からの委託を受け、リチウムイオン電池・リチウムイオンキャパシタ関連材料の研究開発、蓄電材料・デバイスの抵抗・寿命評価・解析、コンサルティング等を担当。
2006年10月　同社　エネルギー変換研究部長
2011年7月　同社　理事
2013年4月　同社　執行役員　エネルギー変換研究部長
2015年4月　同社　常務執行役員　エネルギー変換研究部長
2018年4月　同社　取締役　常務執行役員　エネルギー変換研究部長
2022年4月　同社　常務執行役員

【ご専門】
導電性高分子、電池・キャパシタ

【学協会】
電気化学会顧問、電気化学会関西支部顧問、立命館大学上級研究員

【受賞】
高分子学会賞（1993年）

セミナー受講料

【1名の場合】39,600円(税込、テキスト費用を含む)
2名以上は一人につき、11,000円が加算されます。