リチウムイオン電池の開発方向性と寿命・SOH推定の考え方
~今後社会が必要とする先進、次世代リチウムイオン電池を考える~
~劣化メカニズム、寿命推定、SOH診断と電池の超長寿命化技術~
受講可能な形式:【Live配信】のみ
【半日講座】
リチウムイオン電池の安全・寿命に関する考え方と寿命推定
・SOH診断、劣化メカニズム推定、安全性評価
・リチウムイオン電池開発の方向性、求められる性能
・用途拡大における現状と課題
・持続可能な社会に向けた電池高寿命化などの蓄電関連技術の取組み ほか
蓄電社会に向けて巨大市場が予測される、先端/次世代電池材料の開発指針を徹底解説致します。
リチウムイオン電池に携わる技術者様、リサイクル電池のご活用を検討されている技術者様は、ぜひご受講ください。
セミナー趣旨
リチウムイオン電池の魅力はそのエネルギー密度にあり、その開発方向性には大きく分けて2つあります。
(1)材料起因エネルギー密度向上と関連部材開発(第一軸)
(2)急速充電・寿命、安全性向上による高エネルギー密度化(設計マージン、安全率向上/第二軸)であり、
第二軸開発はEV、電力貯蔵システム普及のキーとなります。
本講座では、今後必要とされる先進、次世代リチウムイオン電池(液系、固体系)につき、2030年に向けたユーザー、社会の要求性能を踏まえながら、材料、電池の開発方向性を考えていきます。また、今後の電池開発において軸足をおくべき観点として、リチウムイオン電池の寿命に関する基本的な考え方、寿命推定・SOH診断、劣化メカニズム推定、経年安全性につき解説し、2030年持続可能な社会実現に向けた蓄電関連技術の新たな開発方向性である電池の超長寿命化開発についてもKRIでの取り組みを紹介します。
受講対象・レベル
・リチウムイオン電池(材料、電極、電池)を開発しておられる方
・リチウムイオン電池を利用・活用されたい方
・蓄電システムの制御法(安全、寿命)、運用法を開発されている方
・リサイクル電池の活用を考えられている方
習得できる知識
・先進、次世代リチウムイオン電池材料の開発指針
・固体電解質電池、ナトリウムイオン電池概観と市場性
・寿命推定、SOH診断、リユースに関する考え方
・2030年社会に向けた電池開発~要素技術とは、新たな方向性はあるか?
・電池の超長寿命化に関する知見
セミナープログラム
1.1 何故、リチウムイオン電池なのか?
1.2 リチウムイオン電池の高エネルギー密度競争の弊害(寿命、安全)
1.3 2030年社会が要求する電池性能とは?
1.3.1 エネルギー密度、急速充放電
1.3.2 EVを取り巻く環境:CASE、MaaS、電池パスポート
1.3.3 2030年社会に向けた新たな開発方向性
1.4 リチウムイオン電池開発ロードマップ
2.先進・次世代リチウムイオン電池を考える
2.1 1000Wh/lの実現に向けた材料開発(エネルギー密度から)
2.1.1 正極材料(ハイニッケル、Li過剰など)の開発指針
2.1.2 負極材料(Si系,Li金属など)の開発指針
2.1.3 Liプリドープ技術(開発方向性の間口を広める)
2.2 固体電解質電池(何故、固体電解質なのか?)
2.3 ナトリウムイオン電池
3.リチウムイオン電池の寿命・SOH・制御
3.1 リチウムイオン電池の劣化について
3.2 リチウムイオン電池の2つの劣化メカニズム
3.3 反応偏在の寿命影響、安全性影響
3.4 リチウムイオン電池の寿命推定・SOH診断
4.電池の超長寿命化
4.1 超寿命電池の開発(5倍の寿命を実現するには)
4.2 超長寿命電池の運用技術開発(システム制御・運用)
□ 質疑応答 □
セミナー講師
略歴
1985年3月 京都大学 工学部 合成化学科 卒業
1985年から1997年 鐘紡(株)にてポリアセン電池の基礎・応用研究・市場調査/開発に従事
1993年 ポリアセン電池の研究開発及び工業化に関し高分子学会賞
1997年~ 株式会社 KRIにて蓄電デバイスに関する研究開発などに従事。
2006年10月 株式会社KRI エネルギー変換研究部長
2011年7月 株式会社KRI 理事
2013年4月 株式会社KRI 執行役員 エネルギー変換研究部長
2015年4月 株式会社KRI 常務執行役員 エネルギー変換研究部長
2018年4月 株式会社KRI 取締役 常務執行役員 エネルギー変換研究部長
2022年4月 株式会社KRI 常務執行役員
これまで約300社以上からの委託を受け、リチウムイオン電池・リチウムイオンキャパシタ関連材料の
研究開発、蓄電材料・デバイスの抵抗・寿命評価・解析、コンサルティング等を担当。
2024年より電気化学会フェロー。
専門
導電性高分子、電池・キャパシタ
(株)KRI 常務執行役員 木下 肇 氏
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※請求書および領収証は1名様ごとに発行可能です。
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1名申込みの場合:受講料37,400円 ( E-Mail案内登録価格:35,640円 )
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