自社保有技術をベースとしたテーマ創出方法とそのメカニズム

受講料

48,600円 ( S&T会員受講料 46,170円 ) 

(まだS&T会員未登録の方は、申込みフォームの通信欄に「会員登録情報希望」と記入してください。詳しい情報を送付します。ご登録いただくと、今回から会員受講料が適用可能です。) 

【キャンペーン！2名同時申込みで1名分無料（１名あたり定価半額の24,300円）】
　　※2名様ともS&T会員登録をしていただいた場合に限ります。
　　※同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
　　※3名様以上のお申込みの場合、上記１名あたりの金額で追加受講できます。
　　※受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
　　※請求書および領収書は1名様ごとに発行可能です。
　　　(申込みフォームの通信欄に「請求書１名ごと発行」と記入ください。)
　　※「価値づくりセミナー専用クーポン」以外の割引は適用できません。

【価値づくり特集】 セミナー
本セミナーは「価値づくりセミナー専用クーポン」をご利用頂けます。また、本セミナーにお申込み頂いた方には「価値づくり特集」のセミナーでのみご利用頂ける「価値づくりセミナー専用クーポン」をプレゼントいたします。
※クーポンは、セミナーへのお申込み後、受講券・請求書と一緒に発送いたします。
※クーポンは「価値づくり特集」のセミナーにのみご利用いただけます。
※クーポンの有効期限は発効3カ月後の月末までとなります。
※１度のお申込みにつき、クーポンは１枚(5,000円分)までの利用となります。
※アカデミー割引との併用はできません。

講師

ベクター・コンサルティング(株)　代表取締役　浪江 一公　氏

趣旨

今、新興国の企業は日本企業の経営や技術を徹底して研究し、そこから学び、それまでリードしてきた日本企業を追い上げ、 既に多くの分野で日本企業を凌駕する状況が生まれています。日本企業が、欧米企業はもとより、このようなますます厳しくなる新興国の企業との競争に勝つためには、研究開発においても同じ土俵で研究開発を競うのではなく、これら競合企業に先んじて革新的なテーマを継続的に創出し、取り組むことが極めて重要になってきています。革新的テーマ創出において、多くの企業の方々が関心を持たれているのが、自社が保有する技術をベースとしたテーマの創出です。しかしながら、自社の技術をベースとしたテーマ創出には、市場が特定されていないため、市場ニーズや用途の探索ができず、筋の良いテーマを見つけることが難しいという、基本的な問題を抱えています。この問題を払拭し、自社保有技術に基づきテーマを創出するには、自社が保有する技術で何ができるか？（すなわち『機能』）に
展開し、そこで発想を広げ（『頭を耕す』と呼んでいます）、その広げられた発想に基づき製品アイデアを創出する方法が有効です。それが、要素技術機能展開法です。
　本セミナーでは、どう自社保有技術をベースとしてテーマ創出を行うかについて、その有効性の理論的な裏付けや、顧客価値の見つけ方など重要な概念を踏まえながら紹介し、また実際の作成ワークシートなどを提示しながら、具体的なプロジェクトの進め方を議論していきます。また、本セミナーの中では、分かり易い技術を例に、技術の機能展開およびそこからの製品アイデア創出の演習をしていただきます。現在自社で保有している技術を有効に活用し新たなテーマ創出をしたい、もしくはすでにそのような活動を行っているが、良いテーマ創出ができていないという方々に、本セミナーの中で今後の活動についての有効かつ実用的な示唆ができるのではと、考えております。

プログラム

１. 要素技術機能展開法を使ったテーマ創出とは
　1.1 自社技術を活用しての製品アイデア創出ニーズの存在
　1.2 既存技術を他用途に展開した例：活版印刷
　1.3 自社技術の用途を探すことの難しさ
　1.4 自社要素技術機能展開法の背景の3つの概念
　　1.4.1 技術を機能で表現する
　　1.4.2「隣接可能性」
　　1.4.3 発想法としてのＭＥＣＥ（もれなく、だぶりなく）

２．革新的テーマ創出のメカニズム
　2.1 企業が顧客に提供しているのは、製品ではなく「顧客価値」
　2.2 既存の知識の新結合（スパーク）
　2.3 革新的テーマ創出に向けてのスパークの２つの原料
　2.4 革新的テーマ創出のメカニズムの中での本セミナーの位置付

３．要素技術機能展開法の全体のプロセス
　3.1 要素技術機能展開法を使った製品アイデアの創出のための７つのステップ

４．ステップ０：目的の共有
　4.1 なぜ目的の共有が必要か？
　4.2 メンバーのエネルギーレベルを高める
　4.3 目的の共有の方法

５．ステップ１：対象市場の設定
　5.1 ある程度の市場知識の必要性
　5.2 「ステップ1：対象市場の設定」の構成タスク
　5.3 事業ドメインとは
　5.4 タスク１：事業ドメインの対象市場への展開
　5.5 タスク２：対象市場の評価・選定
　5-6 タスク３：対象市場のサブ市場への分解

６．ステップ２：対象市場のプロファイリング
　6.1 プロファイリングの対象
　6.2 顧客価値拡大の視点を持つ
　6.3 市場のプロファイリングの目的：「頭を耕す」
　6.4 顧客価値創出源としてのペインとゲイン

７．ステップ３：コア技術の設定
　7.1 コア技術戦略とは
　7.2 コア技術設定の企業事例（３Ｍ、クレハ、富士フイルム、東レ）
　7.3 「ステップ３：コア技術の設定」の構成タスク
　7.4 コア技術の設定の考え方：選定軸
　7.5 コア技術設定の難しさ

８．ステップ４：対象コア技術の選定
　8.1 機能展開の対象コア技術の選定

９．ステップ５：対象コア技術の機能への展開
　9.1 コア技術の機能への展開の前提：「隣接可能性」
　9.2 コア技術の機能への展開の目的
　9.3 機能展開のフレームワーク
　　9.3.1 １つの組み合わせから
　　9.3.2 機能の表現の構成要素
　　　-「何を使って」
　　　-「何に対し」
　　　-「何をする」
　　　-「その結果どうなる」
　　9.3.3 「そうではないもの」などで網羅的な図を
　9.4 要素技術展開図の例：火薬技術
　9.5 ＭＥＣＥ（もれなく、だぶりなく）
　　9.5.1 分割
　　9.5.2 統合
　　9.5.3 並列
　9.6「妄想する」
　9.7 言語化の重要性
　9.8 コア技術定義との関係
　9.9 要素技術機能展開図作成上の注意点

１０. ステップ６：製品アイデアの創出
　10.1「ステップ６製品アイデア創出」の構成タスク
　10.2「良い製品アイデアとは」の共有
　10.3 タスク１：製品アイデア『発想』 
　　　-ブレーンストーミングを効果的に行うには
　　　-アイデア発想ミーティングの効果的運営法
　10.4 タスク２：製品アイデアの『進化・集約』
　10.5 タスク３：製品アイデアの『評価・選択』
　10.6 タスク４：製品アイデアの『まとめ』    
　10.7 その後の作業としてのステージゲート・プロセスの利用

１１. 演習
　11.1 活性炭技術の要素機能展開
　11.2 製品アイデアの創出

１２. 最後に

　　□質疑応答□