顧客を対象としたインターネットアンケート調査とは

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アンケート調査

 

新商品企画を行う上で顧客ニーズを検証することは、非常に重要です。今回は、顧客のインターネットアンケート調査、活用方法について解説します。

 

商品企画七つ道具では、アンケート調査、ポジショニング分析が顧客ニーズを検証に活用する手法です。アンケート対象者として自社で顧客リストを持っていて、自社商品の改良改善を情報収集するような場合は、インターネット調査会社を利用する必要はありません。

 

自社の顧客リストは通常、自社商品の購入者ですから競合他社の情報を得たい場合は、他社製品を所有する顧客リストが必要になります。ここでは自社と他社商品で、顧客の購入意向の調査、検証する場合を考えましょう。他社商品の購入者をアンケート対象者として収集したい場合は、インターネット調査会社を活用します。尚、新事業における新商品開発案が想定した顧客に受容されるか、購入してくれるかの検証する場合は、従来の顧客ではないので、想定する顧客に改めて調査を行います。

 

1.インターネット調査会社とは

インターネット調査会社は、概ね以下の通りです。

 

  • 多くのインターネット調査モニター会員を持っています。
  • ネットリサーチ、Web調査の設計、実査、分析、報告をします。
  • アンケート調査など調査の協力する会員にはポイントとして謝礼を支払います。
  • インターネット調査はアンケート調査だけではなく、インタビュー調査やリモートインタビュー調査も行っています。
  • 調査モニター会員が居るので、この会員を活用して調査したい対象者を選びます。

 

尚、調査対象者が居るか否かは調査会社にて、どのくらい人数が居るか相談してみましょう。あまり細かい対象ですと、調査対象者が限られたり、居ないこともあります。例えば、他社メーカーで型番XX-001の所有者などの場合です。海外へのアンケート調査も可能です。北米、欧州、オセアニア、中国、アジア圏。特に北米、欧州はアンケートが取りやすくなってきました。アンケート調査票の翻訳も可能です。

 

2.インターネット調査会社の調査の流れ

インターネット調査会社の調査の流れは、調査企画、調査設問検討、調査票作成、実査、データ収集、データ分析、レポート作成などです。

 

3.インターネット調査を行った場合の納品物

 

  • ①アンケートで収集したローデータ
  • ②単純集計、クロス集計
  • ③統計解析分析
  • ④調査レポート

 

4.インターネット調査会社におけるアンケート調査

①セルフ型ネットリサーチ

セルフ型は、調査会社が提供しているツールとアンケートパネルを使って、自分自身でアンケート作成、アンケートの配信、集計等を行います。

 

②オーダーメイド調査

オーダーメイド型は、調査したいことを調査会社がヒアリングするところから始まり、調査設計からクライアントと一緒に行います。その後、適宜内容をすり合わせながら、集計結果や分析レポートの納品まで調査会社が主導します。

 

インターネットアンケート調査が慣れていない場合は、オーダーメイド調査が有効です。調査会社は調査のプロですが、自社の製品を理解していない場合もありますので、必ず調査目的を明確にしておきましょう。

 

アンケート調査設計ができる場合は、セルフ型が有効です。調査会社の負担が少ないのでオーダーメイド調査より安価で調査ができます。

 

5.インターネットアンケート調査における期間と費用

アンケート内容によって変わりますが概ね以下の通りです。

 

【インターネットアンケート調査における期間】

  • ①調査企画:10日
  • ②調査設問設計:2~10日
  • ③調査票Web化:2~10日
  • ④ウェブアンケート実査、データ収集:5~10日
  • ⑤データ分析:3~15日
  • ⑥レポート作成:3~15日

 

【インターネットアンケート調査費用】

①基本料金

・セルフ型 1万円~
・オーダーメイド型 5万円~

 

②調査対象者数によって費用が変わります。

・事前調査スクリーニング調査対象者
・本調査対象者

 

③アンケート設問数:設問数によって費用が変わります。

 

④分析、レポート:内容によって費...

アンケート調査

 

新商品企画を行う上で顧客ニーズを検証することは、非常に重要です。今回は、顧客のインターネットアンケート調査、活用方法について解説します。

 

商品企画七つ道具では、アンケート調査、ポジショニング分析が顧客ニーズを検証に活用する手法です。アンケート対象者として自社で顧客リストを持っていて、自社商品の改良改善を情報収集するような場合は、インターネット調査会社を利用する必要はありません。

 

自社の顧客リストは通常、自社商品の購入者ですから競合他社の情報を得たい場合は、他社製品を所有する顧客リストが必要になります。ここでは自社と他社商品で、顧客の購入意向の調査、検証する場合を考えましょう。他社商品の購入者をアンケート対象者として収集したい場合は、インターネット調査会社を活用します。尚、新事業における新商品開発案が想定した顧客に受容されるか、購入してくれるかの検証する場合は、従来の顧客ではないので、想定する顧客に改めて調査を行います。

 

1.インターネット調査会社とは

インターネット調査会社は、概ね以下の通りです。

 

  • 多くのインターネット調査モニター会員を持っています。
  • ネットリサーチ、Web調査の設計、実査、分析、報告をします。
  • アンケート調査など調査の協力する会員にはポイントとして謝礼を支払います。
  • インターネット調査はアンケート調査だけではなく、インタビュー調査やリモートインタビュー調査も行っています。
  • 調査モニター会員が居るので、この会員を活用して調査したい対象者を選びます。

 

尚、調査対象者が居るか否かは調査会社にて、どのくらい人数が居るか相談してみましょう。あまり細かい対象ですと、調査対象者が限られたり、居ないこともあります。例えば、他社メーカーで型番XX-001の所有者などの場合です。海外へのアンケート調査も可能です。北米、欧州、オセアニア、中国、アジア圏。特に北米、欧州はアンケートが取りやすくなってきました。アンケート調査票の翻訳も可能です。

 

2.インターネット調査会社の調査の流れ

インターネット調査会社の調査の流れは、調査企画、調査設問検討、調査票作成、実査、データ収集、データ分析、レポート作成などです。

 

3.インターネット調査を行った場合の納品物

 

  • ①アンケートで収集したローデータ
  • ②単純集計、クロス集計
  • ③統計解析分析
  • ④調査レポート

 

4.インターネット調査会社におけるアンケート調査

①セルフ型ネットリサーチ

セルフ型は、調査会社が提供しているツールとアンケートパネルを使って、自分自身でアンケート作成、アンケートの配信、集計等を行います。

 

②オーダーメイド調査

オーダーメイド型は、調査したいことを調査会社がヒアリングするところから始まり、調査設計からクライアントと一緒に行います。その後、適宜内容をすり合わせながら、集計結果や分析レポートの納品まで調査会社が主導します。

 

インターネットアンケート調査が慣れていない場合は、オーダーメイド調査が有効です。調査会社は調査のプロですが、自社の製品を理解していない場合もありますので、必ず調査目的を明確にしておきましょう。

 

アンケート調査設計ができる場合は、セルフ型が有効です。調査会社の負担が少ないのでオーダーメイド調査より安価で調査ができます。

 

5.インターネットアンケート調査における期間と費用

アンケート内容によって変わりますが概ね以下の通りです。

 

【インターネットアンケート調査における期間】

  • ①調査企画:10日
  • ②調査設問設計:2~10日
  • ③調査票Web化:2~10日
  • ④ウェブアンケート実査、データ収集:5~10日
  • ⑤データ分析:3~15日
  • ⑥レポート作成:3~15日

 

【インターネットアンケート調査費用】

①基本料金

・セルフ型 1万円~
・オーダーメイド型 5万円~

 

②調査対象者数によって費用が変わります。

・事前調査スクリーニング調査対象者
・本調査対象者

 

③アンケート設問数:設問数によって費用が変わります。

 

④分析、レポート:内容によって費用が変わります。

 

6.インターネットアンケート調査事例

セルフ型アンケート調査、事前調査1万人対象、10問、本調査500名、設問数30問。画像20枚。

 

本調査対象者は、1週間に1回以上運転、クルマを所有、3年以内に新車購入、オートクルーズ機能を搭載車。

データ、単純集計とクロス集計、レポートなし。

①調査企画:セルフ型のため依頼者が作成
②調査設問設計:セルフ型のため依頼者が作成
③調査票Web化:5営業日
④ウェブアンケート実査、データ収集:10日営業日
⑤データ分析:3営業日
⑥レポート作成:なし

費用:40~60万円程度、調査会社数社に見積依頼しました。

自社顧客ではない、アンケート調査モニターを活用した顧客調査にて新製品開発にお役立て下さい。

 

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この記事の著者

石川 朋雄

日本のものづくりは品質向上に切磋琢磨し,高品質な商品を開発しました。高品質商品と顧客価値創造を融合する商品企画のシステム化を提案します。

日本のものづくりは品質向上に切磋琢磨し,高品質な商品を開発しました。高品質商品と顧客価値創造を融合する商品企画のシステム化を提案します。


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