高収益の実現に向けて研究開発部門が行うべきビジネスモデルの構築
開催日 |
10:30 ~ 16:30 締めきりました |
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主催者 | サイエンス&テクノロジー株式会社 |
キーワード | 事業戦略 技術マネジメント総合 経済性工学 |
開催エリア | 全国 |
開催場所 | Live配信セミナー(会社・自宅にいながら受講可能) |
研究開発部門にしか実現できないビジネスモデルを
今こそ構築!
~「価値づくり」とさらにその上の高収益に結び付けるメカニズムに基づいた組織的・継続的な活動~
■高収益を創出の実現に向けた考えと具体的な行動
■基本戦略、顧客価値拡大法、競争回避法、コストの低減
■顧客価値の拡大、競争の回避、高収益ビジネスモデルのフレームワーク
高収益の実現に向けた研究開発部門の役割と具体的な活動とは。
基本戦略、顧客価値拡大法、競争回避法、コストの低減法、高収益ビジネスモデルの解剖…
新事業の成功の要諦について解説!
<価値づくり特集セミナー>
セミナー講師
ベクター・コンサルティング(株) 代表取締役 浪江 一公 氏
セミナー受講料
定価:49,500円(オンライン受講価格:35,200円)
<セミナー主催者のメルマガ登録をされる場合>
特別割引価格:
1名:46,970円(オンライン受講価格:33,440円)
2名:49,500円(1名分無料:1名あたり24,750円)
3名以上のお申込みの場合、1名につき24,750円で追加受講できます。
※オンライン受講価格は、Live/アーカイブ/オンデマンドの受講を1名様でお申込みいただいた場合の価格です。複数お申込みでは適用されません。
※複数割引はお申込者全員のメルマガ登録が必須です。同一法人内(グループ会社でも可)によるお申込みのみ適用いたします。
※請求書(PDFデータ)は、代表者にE-mailで送信いたします。
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【価値づくりセミナー】特典
1.本セミナーは「価値づくりセミナー専用クーポン」をご利用頂けます。
2.本セミナーにお申込み頂いた方には「価値づくりセミナー専用クーポン」をプレゼントいたします。
「価値づくりセミナー専用クーポン」について Zoom配信の受講方法・接続確認 配布資料 日本企業は、これまで研究開発部門においては、革新的な技術の実現を目指し研究開発に大きな資源投入を行い、またその一方では日々目の前の顧客の要求に誠心誠意、一所懸命対応をしてきました。また生産現場においては、コスト低減に向けて日々血のにじむような取組をしてきました。しかし、そのような努力にもかかわらず、日本企業は過去数十年間にもわたり、低収益に甘んじてきました。この点は、諸外国企業との様々な業界における利益率比較において明らかです。 □質疑応答□
※セミナーへのお申込み後、請求書と一緒にPDFデータにてお送りいたします。
※「価値づくりセミナー」にのみご利用いただけます。
「価値づくりセミナー」の一覧は⇒こちら
※有効期限は発効3カ月後の月末までとなります。
※1度のお申込みにつき、クーポンは1枚(5,000円分)までの利用となります。
※「2名同時申込で1名無料キャンペーン」以外の割引との併用はできません。
※「価値づくりセミナー専用クーポン」をご利用の際は、
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セミナー趣旨
日本企業に欠けていたことは何か?それは、高収益を継続して実現しようとするマネジメントの強い意志と、そのための組織上の仕組み、すなわちビジネスモデルの不在です。特に後者に関しては、研究開発部門は、新製品や新規事業の創出において重責を担っているわけですが、そこで決定的に欠けていたことが、研究開発は最終的に高収益を実現するための活動であるという極めて重要な前提の認識と、そのための工夫、そしてそこに基づく活動です。幸いなことに、この数年「価値づくり」という概念が普及し始め、多くの企業がそのための活動を開始しています。 しかし、「価値づくり」のための活動は極めて重要な活動である一方、更に一歩上の高収益を継続的に実現するには、追加的な概念を付加していくことが必要です。そこでは、明確に「価値づくり」を高収益に結び付けるメカニズムを認識しそこに基づき継続的な活動を行っていかなければなりません。
本セミナーでは、高収益がどのようなメカニズムで創出されるのかについて学んでいただき、その後そのメカニズムを構成する各要素では、どのようにその実現に向けて考え、行動していかなければならないかについて、具体的な施策を様々な企業の事例を挙げながら説明をします。また、最後にはこの考え方に基づき、過去数十年間ずっと40%以上の売上高営業利益率(近年は60%に迫る実績を上げています)の超高収益を維持しているキーエンスのビジネスモデルを解剖していきます。受講対象・レベル
習得できる知識
セミナープログラム
その1:技術は事業主導で考える必要性(三菱ケミカル、旭化成、日立、富士フイルムの例)
その2:研究開発部門の新事業開発における重要性(Value CreationとValue Capture)
その3:事業で勝てる技術の選択の必要性(エレクトロニクス部品メーカーの例)
その4:事業魅力度を示すことでテーマ承認可能性が拡大
(日本触媒、シマノ、日東電工、東洋電機、3M、加賀屋、コマツ、パナソニック、日本ペイント、住友化学、ダウジョーンズ・サステナビリティ・インデックス)
:「研究所は人間の気持ちを研究するところであって、技術を研究するところではない」(本田宗一郎)
:市場を理解する3軸: 『TAD』(島津製作所、テトラパック、シマノの例)
(ヒロセ電機)
(ワコール、富士フイルムの例)
(ヒロセ電機、インテルの例)
(ホギメディカル、日東電工、サムスン、IBM vs. Dellの例)
(日本ペイント、プリンターモデルの例)
(日本電産等)
(ホンダとヤマハ発動機の例)
(ロングテール戦略等)
(ODM、オープンイノベーション、QCDの最適化、取引コストの低減、マブチモーター例等)
(シマノの例等)
(全体としてのストーリーの重要性等)