失敗しないDXビジネスの作り方

【DX(新規事業、デジタル化)が進まない本当のわけ】
-日本企業復活の条件:現場力を活かしたビジネス創造-

開催日:2023年 8月10日(木)

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    セミナー趣旨

    皆さんは、こんな疑問をお持ちでないでしょうか?
    -なぜ、日本企業は新規ビジネス創造が下手なのか?
    -なぜ、日本企業の競争力はこの30年低下し続けているのか?
    -なぜ、DXはうまくいかのないのか?
    今からわずか30年前には、日本がアメリカを買収する。時価総額ベストテンには日本企業がずらり、それは、幻だったのか?その理由は、
    -政府の産業政策、税制政策が悪かったのか?
    -欧米の金融資本家の陰謀なのか?
    -日本の経営者が、無能だったのか?
    多少は、上記の理由もあるかもしれません。しかし私は、そうは思いません。日本企業と日本人が自らを見失った当然の結果かと思います。日本企業は、何を見失ったのか?一言で言うと、現場力、具体的には、顧客思考の継続的業務革新(有機的一体化)を忘れる一方で、欧米流の物理学的(機械的)経営手法のみ取り入れたことに起因すると考えます。今回のセミナーでは、
    ●日本企業が見失ったもの(日本企業本来の強さとは)
    ●日本企業のDX(新規事業、デジタル化)が進まない本当のわけ
    ●日本企業の現場力の活かし方(業務革新から始まる経営革新)
    についてお話を致します。

    セミナープログラム

    1.世界的競争力を失う日本企業(売り上げ、利益どころかサービス品質も)
    2.日本人はよく働く、優秀だ、日本品質は生きているという幻想
    3.日本企業が見失い、欧米企業が本気で実践したこと、
    日本企業が上っ面を真似て、欧米企業がその本質を見失なわなかったこと
    4.コンサル会社のいう横文字言葉を本当に腹に落としているのか?
    5.顧客、現場、チームという言葉が減り、インオーガニックグロース、DX、CXが氾濫する企業
    6.事業変革とは、日本企業にとって原点回帰を意味する
    7.危機の時こそ原点に帰れ
    8.原点とは、長年、日本企業が培ってきた現場力
    9.理解できない、出来ないことは、会社として、絶対実現しないという大原則
     (事業家としてどころか、投資家としても)
    10.どんなサービスアイデアも現場で実現できなければ成長、利益につながらない
    11.また、既存顧客に売れない新規サービスは、新たな客に売ることは難しい
    12.現場は、アイデアと工夫の宝庫
    13.現場の業務革新と世の中のトレンドがクロスした時、事業は成長する
    14.業務革新から始まる経営革新(事業革新、マネジメント革新、顧客戦略革新、サービス革新)

    セミナー講師

    (株)ICTソリューション・コンサルティング 
    代表取締役社長/クリエーター
    冨永 孝(とみなが たかし) 氏

    社会変革アーキテクト ビジネスクリエーター 経営コンサルタント/〜2008年 アクセンチュア(株) 統括エグゼクティブパートナー(通信)/2009年〜(株)ICTソリューション・コンサルティング 代表取締役社長(現職)/(株)デジタルイノベーション研究所 代表。 2002年 アクセンチュアグローバルよりQVS大賞受賞(グローバルベストコンサルタント)。長年に渡り、ICT業界(通信/IT/メディア)における各リーディングカンパニーの事業転換戦略、サービス開発、BPR戦略、及び事業構造転換(チェンジマネジメント)を支援。ICT戦略を通じて、各インダストリ(製造/流通/公共等)のイノベーションを支援。従来の業種別事業戦略から、業種横断的バリューチェーン戦略への転換を提言。伝統的なコンサルティングサービスに飽き足らず、イノベーティブなコンサルティングサービス(クロスインダストリ/ICT活用/仮説検証/対話型)の実績と更なるチャレンジ。近年は、総務省/文科省/経産省等への政策提言、及び、経営コンサルティング会社(国内外)/シンクタンクへのコンサルティングを実施。 【主なクライアント】大手通信会社大手IT会社へのコンサルティング、大手コンサルティングファーム、大手シンクタンクへの幹部教育、コンサルティング、政府への政策提言他多数。

    セミナー受講料

    1名につき 33,440円(税込)
    同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)

    受講について

    収録時間 1時間56分 テキストデータ(PDFデータ)つき

    ■セミナーオンデマンドについて
    <1>収録動画をVimeoにて配信致します。
    <2>動画の配信期間は公開日より2週間ですので、その間にご視聴ください。
       2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可能です。


     

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    キーワード

    事業戦略   情報マネジメント一般   IoT

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