データを活用した監査手法の基本と実践【オンライン】

~すぐに実践できるデータ監査のノウハウを学習します!~

セミナー趣旨

監査にかかわる人であれば、ほとんどの人がCAATsという言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。一方で、実際にCAATsを活用したいと思っても、具体的な進め方が分からないという人も多いのではないでしょうか。

本セミナーでは、大手監査法人に25年間在籍し、監査法人内でCAATs導入プロジェクトを立ち上げるなどして、CAATsの導入および実践に豊富な経験をもつ講師が、CAATsの全体像から分析シナリオの作り方、そして、THUMGY Data(サムジーデータ)というCAATsで使えるデータ分析ツールを使ったデモンストレーションを見ていただくことで、CAATsを実践するヒントが得られます。

CAATsをこれから始めたいと思っている方や既にCAATsを利用しているけれど、もう少し上手い方法を知りたいという方がすぐに実践できるノウハウを提供します。

受講対象・レベル

CAATsを活用したいと考えておられる監査部門の方など

セミナープログラム

第1章 CAATsの有効性
 1-1.コンピュータと監査
 1-2.CAATsの概要について
 1-3.データ分析について

第2章 データを活用した監査のアプローチ
 2-1.データ分析の全体像
 2-2.3つのアプローチ
 2-3.データを活用した新規監査手続の立案

第3章 データを活用した監査の実践
 3-1.分析対象データの概要
 3-2.データ項目の検討から導かれる分析シナリオ
 3-3.分析ツール(THUMGY Data)の概要
 3-4.データ加工・分析処理手順
 3-5.分析ツール(THUMGY Data)を使った実践演習
 3-6.処理の自動化

第4章 データを活用した監査の展開
 4-1.3線モデルにおけるデータ監査の有効活用
 
質疑応答


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

三恵ビジネスコンサルティング株式会社 代表取締役社長  一般社団法人 国際コンピュータ利用監査教育協会 代表理事  国際認定CAATs技術者(ICCP)公認会計士(CPA)弓塲啓司 氏

1992年、当時の中央新光監査法人大阪事務所に入所。
公認会計士として、30年以上にわたり、監査実務でコンピュータ利用監査技法を実践。
その傍ら、監査法人内の情報システムの企画、開発、導入、運用業務を行い、海外の提携ファームが開発した監査調書作成支援システムの日本導入を主導。
2007年に有限責任監査法人トーマツに移籍。パートナーとして監査法人内の人材育成に携わる。
2017年、トーマツを退職後、三恵ビジネスコンサルティング株式会社および一般社団法人 国際コンピュータ利用監査教育協会(ICAEA JAPAN)を設立。代表理事および代表取締役に就任して現在に至る。
CAATsを世の中に普及させるべく、青山学院大学大学院 会計プロフェッション研究科(2020年9月~)および関西大学会計専門職大学院(2022年9月~)にICAEA JAPANとして寄附講座を提供し、後進の育成に努めている。

セミナー受講料

受講料(1名につき) 
会員 38,500円(本体 35,000円)  一般 41,800円(本体 38,000円)

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
(所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。)
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。


※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

開催日時


14:00

受講料

41,800円(税込)/人

※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

※銀行振込

開催場所

全国

主催者

キーワード

企業法務   ガバナンス   デジタル情報管理

※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

開催日時


14:00

受講料

41,800円(税込)/人

※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

※銀行振込

開催場所

全国

主催者

キーワード

企業法務   ガバナンス   デジタル情報管理

関連記事

もっと見る