「ＭＰＭ」誕生の背景 【快年童子の豆鉄砲】（その６６）

【 ＭＰＭ ( Motherly Productive Maintenance ) 】

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1.「喫緊の課題」の４番目「設備管理がやりおおせない」

今回から、表2-1 にある「喫緊の課題」の４番目「設備管理がやりおおせない」についての解説に入ります。

表2-1　中小企業が抱える喫緊の課題12と課題発生要因17に対する解決策の概要と記載場所

この「設備管理がやりおおせない」には、表2-1にありますように、２つの要因、即ち「保全体制が実情に合っていない」(⑤)と「生産性向上を狙った新設備の問題が多い」(⑥)が存在しており、課題解決には、それぞれに対する的確な対処がなされなければならないのですが、世の中でオーソライズされている対処方法が、中小企業規模のマンパワーでは、やりおおせないと言うのが経験上の実感です。

そこで、設備管理の原点に立ち返り、２つの要因に対し、中小企業規模のマンパワーで可能な対処方法を追求した結果、手に入れた結論が、⑤ に対しては「ＭＰＭ」、⑥ に対しては「ＳＱＨＫライン」でしたので、それぞれを結論に至るプロセスを含めてご説明いたしますので、参考にして頂ければと思います。

先ず、ＭＰＭからご説明致します。

2.ＭＰＭ(Motherly Productive Maintenance)とは？

ＭＰＭ(Motherly Productive Maintenance)とは、中小企業のマンパワーで遂行可能な「新しい発想による生産保全体制」を示す略語で筆者の造語です。その心は、最初のＭ(Motherly)が示すように、作業者が、母親が我が幼子をいつくしむ気持ちで担当設備に接して初めて気付く“故障の前兆現象”を起点にした保全体制にすることで、中小企業のマンパワーでも対応が可能で、最終的には「完全自主保全体制」を目指そうというものです。

3.ＭＰＭ誕生の背景

現在の企業経営の基本は、品質保証体制はＴＱＭ、品質を決定する重要要因である設備の保全体制はＴＰＭと言うのが一般的ではないかと思います。ただ、現在のＴＰＭは、パートⅠ(注１)、パートⅡ(注２)を経て、パートⅢ(注３) に達し、経営革新手法として高く評価されており、中小企業の喫緊の課題への対応手段としては手が届かないというのが現状ではないかと思います。

• (注１) 「工場の体質強化」で製造原価低減を目指して「ＴＰＭ活動の８本柱」を展開する“ＴＰＭ優秀賞レベル”
• (注２) 「新しい企業競争の場での対応力確立」のため、製品原価の低減を目指し「ＴＰＭ活動の８本柱」の強化・充実プラス画期的なＴＰＭを展開する“ＴＰＭ特別賞レベル”
• (注３) 「企業繁栄条件への対応力確立」のため、全社キャッシュフローの工場を目指し「ＴＰＭ活動の８本柱」の日常化プラス創造的なＴＰＭを展開する“ＴＰＭワールドクラスレベル”

こういった現状を受け、喫緊課題への対応手段として、設備保全、設備管理の原点に立ち返り、中小企業のマンパワーでも対応可能な、的確にして高効率な設備保全体制を模索する中で生まれたのがＭＰＭです。

4.ＴＰＭの再確認

ＭＰＭの本格説明に入る前に、現ＴＰＭを“ＴＰＭの定義”“ＴＰＭの5つの基本理念”“ＴＰＭ展開の8本柱”の３点について、再確認した結果を、以下にご説明しますので、ＭＰＭご理解の一助にして頂ければと思います。

１）ＴＰＭの定義

“ＴＰＭの定義”は、下表の通り改訂されており、両者は、概念がまったく違いますので、要注意です。

表48-1　ＴＰＭの定義

この「新定義」誕生の背景について、著書「経営革新手法ＴＰＭ(TOTAL PRODUKTIVE MAINTENANCE & MANAGEMENT)」(注４) 中島清一著(日本能率協会マネジメントセンター：2011.7.30)の“まえがき”（Ｐ５）に次のような記述があります。

(注４) この本は、ＴＰＭの歴史を含めた総括書として秀逸で、ご一読を進めします。

「１９７０年代からの提唱の初期段階では、ＴＰＭとは「全員参加の生産保全」であり、Total Productive Maintenance の略称だとしたが、高度成長の波に乗って、生産性向上のためにＴＰＭ導入企業が急増した。１９９０年頃からバブルがはじけ「作れば売れる時代」から「売れるものを作る時代」へと変化し、ＴＰＭもその対象領域を生産部門から研究開発を含む全社全部門を対象とする「全社的ＴＰＭ」へと進化させ、定義も改定した。そして、ＴＰＭをTotal Productive Managementの略称であり「全員参加の経営革新」と称されるようになった。」

これをお読み頂ければ、概念が全く違うと上述した背景をご理解願えると思います。

２）ＴＰＭ の５つの基本理念

上記定義から、キーワードとしてまとめられたのが下記５つの基本理念です。

• ① 設ける企業体質づくり：災害、不良、故障などあらゆるロスをゼロ
• ② 予防哲学：ＭＰ(保全予防)、ＰＭ(予防保全)、ＣＭ(改良保全)など未然防止
• ③ 全員参加：重複小集団活動、オペレーターの自主保全など参画経営、人間尊重
• ④ 現場・現物主義：設備・仕事をあるべき姿にする。目で見る管理、クリーンな職場
• ⑤ 常識の新陳代謝：モノの見方・考え方の連続性の進化・成長―
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