◆共同改善活動
物流サプライヤーを指導することが自社の利益として返ってくることは明確です。物流現場の仕事の仕方を改善することで、仕事をさばく時間が短縮し、物流サプライヤーのコストが下がります。その一部を自社に返してもらうことがよいやり方だと思います。その代わりと言っては何ですが、サプライヤーに対して指導料は請求しないことです。
この指導は共同改善という形で実行することも効果的ではないでしょうか。購買側にとってみると購入コスト低減につながります。一方でサプライヤー側にとってみると、改善力の向上や、管理技術力の向上に結び付くのです。これは無形の財産として価値あるものだと考えられます。
よく荷主に対する改善提案は、物流サプライヤーにしてみると売り上げの低下につながるため、やりたがらないという話を聞きます。しかし、このような短絡的な見方をしていると、目先の売り上げ減以上に失うものが大きいと考えられます。つまり、改善活動に協力的ではないサプライヤーだとして、発注候補会社からも外されてしまいかねません。
荷主会社同士のネットワークでこのようなよくない噂が広がれば、ますます将来の売り上げ減少につながるものと思われます。
消極的な活動が、このような大きなデメリットを招くことを考えれば、荷主との共同改善活動に積極的に参加することで、今保有していない能力（改善力・技術力）を吸収してしまうことの方がよほどメリットあるのではないでしょうか。購買側はこのようなサプライヤーのメリットを明確にした上で、共同改善活動に参加を促していけばよいと思います。
先に...
改善手法や現場管理技術を教えてあげてしまうこともあり、だと思います。なぜなら、そういった力があれば、改善提案力も増加していくからです。その結果として、自社にとってありがたい提案を物流サプライヤーから提案をもらうことができるのです。
次回に続きます。