ドローン技術の最新事情 〜ディープラーニングで空飛ぶロボットに進化したドローン〜

セミナー趣旨

2018年9月，空の産業革命のレベル３（無人地帯における補助者なしの目視外飛行）が解禁されました。そして2022年12月，空の産業革命のレベル４（第三者上空における補助者なしの目視外飛行）が解禁されました。ところが，レベル３でもレベル４でも，これまでは多くが単発的な試験運行に留まっており，特にレベル４では本格運行に至った事例が皆無です。その理由ですが，FPVに基づく操縦者の判断による飛行途上の安全確保が求められているため，ソフトウェアによる自律航行が認められないのです。

そこでドローンは，自律航行による本格運行に向けて，防塵・防水性能，耐風速性能，フェイルセーフ機能，障害物回避機能などの飛行途上の安全を確保する機能・性能面において，目覚ましい進化を続けています。中でも特筆すべきは，ディープラーニングで実現した「AIの目」で周囲の状況を直視しつつ自律的な障害物回避飛行ができる，いわば，空飛ぶロボットに進化したドローンです。米国で実用化され，我が国での活用事例も増えています。

そこで本セミナーでは，ドローン技術の最新事情として，空の産業革命に向けて目覚ましい進化を遂げつつあるドローンについて，分かりやすく解説します。

受講対象・レベル

ドローンの研究開発，製造，販売，社会実装，法規制等に関係している方
ドローンの運用，教習等に関係している方
最先端のドローンの仕組みや機能・性能，運用方法について知りたい方
世界市場を席巻した中国DJI社製ドローンの機能・性能について知りたい方
「AIの目」を備えた米国Skydio社とAmazon社のドローンの際立った特徴について知りたい方
空の産業革命のレベル３でもレベル４でも，本格運行がなかなか実現しない理由について知りたい方
空の産業革命のレベル３やレベル４での本格運行に期待される“空飛ぶロボット”について知りたい方

セミナープログラム

１．ドローンの基本的な飛行性能

1. ドローンが飛行する仕組み
2. GPS・各種センサーとフライトコントローラが，ドローンの高度な飛行性能を実現
3. 安定したホバリング
4. 障害物探知回避機能
5. フェイルセーフ機能
6. テレメトリによる飛行状態の把握

２．ドローンを飛行させる方法

1. ドローンの操縦は難しくない
2. ドローンの飛行原理
3. 直視による無線操縦
4. FPVによる無線操縦
5. GPSによる自律航行

３．ドローンで用いられる無線技術

1. ドローンは，“無線による操り人形”
2. ドローンの操縦・テレメトリ伝送・映像伝送に用いる電波
3. ドローンの無線通信における問題点
4. 携帯電話の上空利用の動向
5. 仙台市の津波避難広報ドローン
6. ドローン高精細映像のローカル5G伝送による災害初動対応の迅速化を目指す実証事業

４．世界市場を席巻した中国DJI社のドローン

1. 中国DJI社製ドローンの機能と性能
2. 卓越したドローン無線技術
3. 他に類を見ない障害物探知回避機能

５．空の産業革命とは？

1. 法規制の発端は，首相官邸ドローン落下事件
2. ドローンの飛行を規制する航空法の改正の経緯
3. 空の産業革命のロードマップ
4. 2018年9月に解禁されたレベル３（無人地帯における補助者なしの目視外飛行）
5. 2022年12月に解禁されたレベル４（第三者上空における補助者なしの目視外飛行）
6. レベル３でもレベル４でも，本格運行がなかなか実現しない理由

６．ドローンのフェイルセーフ機能

1. 空の産業革命の本格運行で必須となる堅固な墜落防止策
2. 墜落防止の要はフェイルセーフ機能
3. 究極の墜落防止策は，“空飛ぶロボット”への進化

７．空飛ぶロボットに進化した米国Skydio社とAmazon社のドローン

1. 「AIの目」で危険を予測・回避して飛行できるドローン
2. 「AIの目」を備えた米国Skydio社のドローンの際立った特徴
3. 「AIの目」を備えた米国Amazon社のドローンの際立った特徴

８．令和６年能登半島地震でのドローンによる災害対応

1. JUIDA（一般社団法人日本UAS産業振興協議会）が統括し，JUIDAの協力会社が対応
2. 判明した問題点は，捜索・救助を含めた災害対応を迅速に展開するのが困難であったこと

◎　質疑応答

セミナー講師

澤田 雅之 氏
澤田雅之技術士事務所 所長
技術士（電気電子部門）
【略歴】
1978年に京都大学（院）工学研究科修士課程を修了し、警察庁に入庁。
警察大学校警察情報通信研究センター所長を退職後に技術士資格(電気電子部門)を取得して、2015年に技術士事務所を開業。
35年間にわたって勤務した警察では、東京、兵庫、大阪、宮崎、茨城、宮城、福岡、愛知、神奈川の各都府県において、
警察情報通信施設の整備・維持管理・運営の業務に従事した。
この際、警察情報通信施設が地震や津波、山火事などの脅威に晒された事例や、
自動車衝突による破損や侵入による損壊などを被った事例を、否応なく幾度も経験した。
それゆえ、被害発生防止に向けた事前対応のプロセスであるリスクマネジメントと、
実際に被害が発生した際に、被害の拡大防止と早期回復を図る事後対応のプロセスであるダメージコントロールについて、
実務を通じた多くの知見を蓄積することができた。
そこで、技術士事務所開業後は、このような知見を体系化することにより、講演等を通じてノウハウを発信している。
また、2015年の首相官邸ドローン落下事件を契機として、カウンタードローンに関する調査研究を開始。
伊勢志摩G7サミット、大阪G20サミット、ラグビーW杯、東京オリンピック等に向けて、
警察庁、警視庁、海上保安庁、経済産業省、関係府県警察本部等でカウンタードローンについて講演。
2018年以降は空の産業革命に向けたドローンの利活用にも調査研究の対象を拡大し、これまでに多数の執筆や講演を実施。

セミナー受講料

25,000円（消費税込）※テキスト代を含みます。