《本来続けなくてもよいテーマ（ゾンビテーマ）を継続していませんか？》ゾンビテーマから脱却し、２０３０年に利益２倍増を実現するR&Dパイプライン構築法【オンライン】

セミナー趣旨

本セミナーは、「2030 年に利益２倍増」が経営目標の会社でR&Dマネジメント業務をする方が、目標達成に必要な知識とノウハウを入手できるセミナーです。

多くの会社がゾンビテーマ（本来続けなくてもよいはずが継続をしているテーマ）から脱却できずに新規テーマを生み出せない理由があります。それは、本セミナーで説明する「利益倍増のパイプライン」を構築できていないからです。

利益倍増のパイプラインとは、コア技術の棚卸し、テーマ創出、技術マーケティング、ステージゲート、１０％ルールを含むR&Dマネジメントの仕組みのこと。この仕組みが連動して回ることで「利益倍増のパイプライン」が回り始めます。

「テーマ創出がうまくできない」「技術の棚卸しをやってみたが成果がでない」などの課題があればこのセミナーにご参加ください。R&Dマネジメントに関する課題を網羅的に解説します。

受講対象・レベル

研究開発部門、研究企画部門、新規事業部門など関連部門に所属されている皆様、また本テーマにご関心のある皆様

セミナープログラム

１．利益率倍増を実現するパイプラインマネジメントの全体像
　・利益を倍増させるパイプラインとはなにか？
　・利益を倍増する原動力となるテーマ、プラットフォーム
　・テーマを生み出す人材と技術
　・人材と技術の前に先立つのは投資

２．コア技術の棚卸し手法の勘所
　・コア技術理論は死んだ？棚卸しは無駄になった？
　・技術の棚卸しの本当の意味とは？
　・テーマとコア技術の関係は整理できているか？
　・納得できるコア技術の設定法

３．潜在ニーズを解決するテーマ創出の勘所（研究より）
　・高収益を実現するテーマの要件
　・潜在ニーズとはなにか？
　・BtoBで潜在ニーズをテーマにする手順とは
　・BtoCで潜在ニーズをテーマにする手順とは

４．技術のプラットフォーム化の手順
　・高収益を実現するには技術プラットフォームとは
　・テーマは評価されず、プラットフォームが評価される
　・T字型人材とプラットフォームの獲得手順
　・技術プラットフォームとテーマとの関係性
　・プラットフォーム技術への投資と資源配分

５．BtoBソリューションを売る事業部開発の勘所
　・顧客課題の分析をしているか？
　・顧客の潜在課題発掘のための仕組みとは？
　・潜在課題をテーマに落とすには？
　・差異化の軸を創出するための自社技術PF利用

６．BtoCのテーマ創出の勘所
　・自社技術の棚卸しと評価で相対化することがなぜ必要なのか
　・マクロトレンドの分析とエマージング技術の融合領域探索
　・学際領域・新規科学技術の情報収集をするには
　・技術の強みを作って提案力の相違につなげるには

７．ゾンビテーマを排除する資源配分システムの勘所
　・「忙しいからできない」「貧乏暇なし」になるのはなぜか
　・ゾンビを「ゾンビ」と言ってはいけない、強制もしない
　・担当技術者の自覚を促すゾンビ宣告法
　・「ゾンビ」と宣告したらどう逃げ道を用意するのか
　・何を目指して提案させるのか？

８．ヒットテーマを量産するパイプラインの構築法
　・ここにも目標とKPIを連鎖させるマネジメントは必要か
　・誰にどのような目標を負わせるのか
　・何を評価対象とするのか、ハードルは上げるか下げるか
　・203X年に利益倍増の経営目標を達成するパイプライン

９．技術戦略の取りまとめ
　・技術戦略の３大要素
　・高収益事業を支えるコア技術を獲得する計画
　・コア技術に基づいて商品化する計画
　・パイプラインマネジメント


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

株式会社如水　代表取締役　弁理士　中村大介 氏

R&Dコンサルティング会社・株式会社如水の代表。
【①潜在ニーズを先取りする技術マーケティングの仕組み②研究開発テーマ創出・知財形成の仕組み③持続的成長を保証する技術戦略の仕組み】を連携させて最少の投資で最大の効果を上げる研究開発の仕組みづくりが強み。中には、ほとんど手間がかけずに、粗利９０％以上の事業と優良な知財を両立させるクライアントも輩出するなど、効果的なR&Dを実現するノウハウには定評がある。
NEC、ガートナージャパンを経てベンチャー企業を設立。粗利９割の高収益ビジネスを実現したものの、その事業が模倣されたことをきっかけに弁理士に。現在では技術と知財の専門家として数多くの企業経営者を支援している。

セミナー受講料

会員　38,500円（本体　35,000円）　 一般　41,800円（本体　38,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。