人手不足問題を業務効率向上により自力解決する方法

「人手が足りない!!」「職場が回らない!!」を自部門で解決!

☆ゴールまでの全プロセスを、講義で学び事例で確認

セミナー趣旨

労働人口が激減した今日、「人手不足」が社の存続を脅かす大問題として経営者・人事・管理職を悩ませています。
新入社員は来ないのに若い設計者はいとも簡単に退職し、このままでは必要人員を充足できなくなる事態も目前です。
総務・人事に人手不足を訴えても取り合ってもらえるどころか、原材料費・燃料費・人件費の高騰による
利益激減を理由に人員削減を求められる始末です。
このような状況下、慢性化した人手不足状態で業務遂行を強いられている管理職の我慢も限界に近づいており、
残された対抗手段は「手抜き」のみといったありさまです。
当セミナーでは「人手不足問題」対策の決定打として、業務効率向上により社内に潜在する
余剰人員を発掘する方法をお教えいたします。
この方法の優れている点は、?即効性がある、?自力で実施できる、?経営環境に左右されない、
?人件費が増えない、?求人費用ゼロ、の5つです。

【人手不足問題の解決プロセス】
　（1）会議・委員会・改善改革活動を半減させる。
　（2）設計業務の実態を数値データで「見える化」し、担当者間・月間・グループ間の業務量を平準化する。　
　（3）現状と本来「あるべき姿」の対照により、設計業務のムダ取りを行う。　
　（4）設計業務の生産性を向上させる（業務改革・改善・DX等）。
弊社の指導により上記（1）〜（3）を実施、設計者の16％を余剰人員として捻出し、人手不足を解決した事例もあります。
併せて、（4）を実施すれば、人手不足問題は根本的に解決します。事例紹介を随所に盛り込んだ極めて実践的な内容であり、
業種・業態・規模を問わず有効な手法なので、御社でも必ず実施できます。

【当セミナーで習得できるノウハウ】
人手不足解決方法（全7ステップ）
（1）設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」発見方法、
（2）会議・活動の削減方法、
（3）業務の実態の「見える化」手法、
（4）業務量平準化実現システムの構築方法、
（5）業務量の平準化実施方法、
（6）設計業務の本来あるべき姿の「見える化」手法、
（7）逆転の発想によるムダ取り手法

受講対象・レベル

人手不足に苦しむ設計部門の管理職、設計業務の業務効率向上方法に興味のある方（職位不問）

セミナープログラム

　1　人手不足問題にどう対処するのか?
　　1.1　社の存続を揺るがす人手不足問題
　　1.2　人手不足問題の放置は会社をつぶす（事例紹介）
　　1.3　一般的な対処方法とその問題点
　　1.4　TMS研の推奨する対処方法とその理由
　　1.5　「人手不足問題にどう対処するか」で御社の業績と未来は大きく変わる

　2　社内から人員を捻出する（成功事例紹介（所要期間：4ヶ月））
　　2.1　会議の削減（700名から42名捻出）
　　2.2　業務量の平準化（658名から34名捻出）
　　2.3　設計業務のムダ取り（624名から34名捻出）

　3　設計業務の現状を「見える化」する
　　3.1　3つの「見える化」
　　3.2　設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」の「見える化」
　　3.3　業務の実態の「見える化」
　　3.4　業務の本来あるべき姿の「見える化」

　4　会議を半減させる
　　4.1　なぜ会議は減らないのか?
　　4.2　リモート勤務により増加した会議数
　　4.3　実態を「見える化」する（事例紹介）
　　4.4　会議の減らし方およびリバウンド防止方法
　　4.5　会議削減のもたらす効果

　5　業務量を平準化する
　　5.1　業務の実態を「見える化」する
　　5.2　3つの業務量平準化
　　5.3　業務量平準化を実現する○○○○○○管理システム（○○○○○○○は当日開示）
　　5.4　業務量平準化のもたらす効果

　6　業務のムダを取る
　　6.1　従来の設計業務のムダ取りはなぜ失敗するのか?
　　6.2　「ムダ取り」を成功させる考え方と実施方法
　　6.3　設計業務のムダ取りのもたらす効果

　7　人員はまだまだ捻出できる（成功事例紹介（所要期間：1年））
　　7.1　業務改革（624名から58名捻出）
　　7.2　業務改善（566名から32名捻出）
　　7.3　DX

　8　人員の流出を防ぐ（成功事例紹介（所要期間：1年））
　　8.1　職場快適化活動
　　8.2　職場風土活性化活動

　9　質疑応答　

セミナー講師

角川真也（つのかわまさや）氏　　　　
株式会社トータルマネジメントシステム研究所　代表取締役
＜略歴＞
中堅部材メーカーにおいて社内コンサルとして間接業務の「見える化」「最小化( ムダ取り＋効率化 )」「標準化」手法を全社展開、
生産性を300％向上させ会社倒産の危機を救う。独立後は『組織マネジメントシステム( ERP )』自社構築による
間接業務の生産性向上手法普及に専従。数値データ（時間･金額）を駆使した科学的マネジメント手法による
組織パフォーマンス向上を得意とする（「TMS研」でHP検索可）。
セミナー開催実績：92回/12年、受講者累計：998名、受講者評価：平均77.8点、
著書『R&D部門の働き方改革とその進め方』（技術情報協会刊・共著）。