■水素エネルギーの基礎、最新動向 
■グレー水素、ブルー水素、グリーン水素
■水電解の基礎、現状そして展望
■Power to Gasの現状

  ★ 2023年:水素基本戦略が6年ぶりに改訂、2024年:水素社会推進法案が閣議決定。今後もますます重要になる水素関連技術!
  ★ 水電解技術を基礎から解説。水素を製造する電解と今後の水素製造関連とそのポイントとは?

 

日時

Live配信】 2024年11月28日(木)  13:00~16:30
アーカイブ配信】 2024年12月12日(木)  から配信開始【視聴期間:12/12(木)~12/25(水)】
  受講可能な形式:【Live配信】or【アーカイブ配信】のみ 

セミナー趣旨

2020年のカーボンニュートラル宣言をきっかけに2050年の温室効果ガス排出実質ゼロを目指した施策が立案され、2023年には水素基本戦略が6年ぶりに改訂され、2024年には「水素社会推進法」案が閣議決定されており、水素を取り巻く環境及び関連の技術開発は非常に重要な位置づけとなっています。
本セミナーのタイトルにもなっているグリーン水素とは何か?他のグレーやブルー水素の違いを紹介します。水素を製造する電解と今後の水素製造の関連とそのカギとは? といった内容も併せて紹介いたします。

習得できる知識

・水素エネルギーの基礎知識
・水素社会関連技術の最新動向
・再生可能エネルギーと水素の関連性
・グレー水素、ブルー水素
・グリーン水素の基礎知識
・水電解の基礎、現状そして展望
・Power to Gasの現状

セミナープログラム

1.緒言
 1.1 地球温暖化の影響、現状、補足
 1.2 SDGsと大学

2.水素エネルギー
 2.1 水素エネルギーの背景と国内外の動向(水素基本戦略)
 2.2 水素エネルギーの現状(水素閣僚会議)

3.水素と水電解
 3.1 水素の製造法、単位、貯蔵輸送
 3.2 水素の貯蔵・輸送プロジェクト、グリーン水素
 3.3 水電解の基礎(学問分野、種類、原理、歴史)
 3.4 水電解の構造・システムの最新動向(アルカリ水電解、固体高分子形水電解)

4.水電解による水素製造
 4.1 日本におけるPower-to-Gas実証の紹介(アルカリ水電解、固体高分子形水電解)
 4.2 水電解装置の国内外動向とコスト削減への展望
 4.3 アルカリ水電解、固体高分子形水電解の電極触媒の動向、現状、反応機構等
 4.4 グリーン水素製造のための水電解の電極触媒の研究室での開発状況紹介

5.まとめと今後の展望

  □質疑応答□

セミナー講師

横浜国立大学 大学院工学研究院 准教授 松澤 幸一 氏

<経歴>
平成17年3月 横浜国立大学 大学院工学府 機能発現工学専攻 博士後期課程修了 博士(工学)取得
平成17年4月~平成20年3月 株式会社けいはんな 京都府地域結集型共同研究事業 コア研究室 博士(工学)研究員 
平成20年4月~平成24年12月 横浜国立大学 大学院工学研究院 助教
平成25年1月~現在に至る  横浜国立大学 大学院工学研究院 准教授
平成25年7月~平成26年3月 日本学術振興会 頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム派遣研究員(Visiting researcher, クィーンズ大学(カナダ))

セミナー受講料

※お申込みと同時にS&T会員登録をさせていただきます(E-mail案内登録とは異なります)。

49,500円( E-mail案内登録価格46,970円 )
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2名で 49,500円 (2名ともE-mail案内登録必須/1名あたり定価半額24,750円)

【1名分無料適用条件】
※2名様ともE-mail案内登録が必須です。
※同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
※3名様以上のお申込みの場合、1名あたり定価半額で追加受講できます。
※請求書(PDFデータ)は、代表者にE-mailで送信いたします。
※請求書および領収証は1名様ごとに発行可能です。
 (申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。)
※他の割引は併用できません。

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 1名申込みの場合: 受講料 37,400円 (E-Mail案内登録価格 35,640円)
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受講、配布資料などについて

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アーカイブ配信 ►受講方法・視聴環境確認(申込み前に必ずご確認ください)

配布資料

  • PDFテキスト(印刷可・編集不可)

※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

開催日時


13:00

受講料

49,500円(税込)/人

※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

※銀行振込

開催場所

全国

主催者

キーワード

化学反応・プロセス   環境負荷抑制技術   政策・行政

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化学反応・プロセス   環境負荷抑制技術   政策・行政

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