問題社員に対する効果的な指導方法と諸対応【オンライン】

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    セミナー趣旨

    あなたの会社に職務怠慢や能力不足、社内での人間関係トラブルなど次々と問題を引き起こすような社員がいる場合、こうした社員に対して最終的には退職を促すことになるかもしれませんが、まずは当人と話し合いコーチングしていくことで業務に対する態度の向上や能力アップを目指すことが必要です。
    また、実際に退職勧奨を行う際にもそれまでに行った指導の記録を残しておくことが非常に重要です。
    本セミナーでは、法律等を踏まえた退職を促す対応を取るよりも前に問題社員を覚醒させるために有効な諸対応、そして退職勧奨をすることになった際に重要になる指導記録についてワークを交えながら平易に解説します。

    受講対象・レベル

    問題社員の上司・先輩など、諸対応を学びたい方

    セミナープログラム

    1.問題社員とは何か
    (1)問題社員の定義
    (2)なぜ問題社員が存在するのか
    (3)問題社員への対応

    2.問題社員の代表的な特徴
    (1)職務怠慢      【個人ワーク/解説】
    (2)著しい能力不足   【個人ワーク/解説】
    (3)過剰に権利を主張する【個人ワーク/解説】
    (4)社内の秩序を乱す  【個人ワーク/解説】

    3.問題社員への具体的対応
    (1)パワハラ認定を防ぐ
      ・パワハラとは
      ・留意すべき内容
    (2)記憶より記録(エビデンスを残す)
      ・指導記録を作成
      ・on1ミーティングは記録係を同席させる(証人)
    (3)指示・命令は書面で伝達
      ・仕事発注シートの活用
      ・伝達後の中間確認
    (4)仕事発注シートの作成【個人ワーク】

    4.問題社員への個別指導(ティーチングとコーチング)
    (1)旧日本海軍の部下指導法「山本 五十六(いそろく)元帥の指導法」
    (2)褒めて伸ばす(ピグマリオン効果)
    (3)重要なのは自己肯定感を高めること
    (4)ティーチングとコーチングの違い
    (5)コーチングの3つの基本スキル
      ①傾聴力を高める
       ・傾聴とは何か
       ・傾聴の7つのポイント
      ②承認力を高める
       ・受け入れる
       ・価値観の違いを認める
       ・良い所を見つけて褒める
      ③質問力を高める
       ・クローズド・クエスチョン(閉鎖質問)
       ・オープン・クエスチョン(拡大質問)
       ・過去質問
       ・未来質問
    (6)二段階式指導法(ティーチングとコーチングの合わせ技)

    5.問題社員への個別指導後の対応
    (1)通常の業務指導
    (2)経過観察
    (3)自主退職を促す退職勧奨
     

    ※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
    ※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
    ※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

    セミナー講師

    合同会社ヒューマンパワーリサーチ  森真一 氏

    セミナー受講料

    1名につき
    会員 38,500円(本体 35,000円)  一般 41,800円(本体 38,000円)

    ※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
    (所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。)
    ※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
    ※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

    受講について

    視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
    ※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。


     

    受講料

    41,800円(税込)/人

    ※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

    開催日時


    13:30

    受講料

    41,800円(税込)/人

    ※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

    ※銀行振込

    開催場所

    全国

    主催者

    キーワード

    人財教育・育成   コミュニケーション   企業法務

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    13:30

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    キーワード

    人財教育・育成   コミュニケーション   企業法務

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