
成功する新事業開発リーダーの条件【オンライン】
~新事業開発リーダーの具体的業務と成功への17のポイント~
セミナー趣旨
多くの企業において新たな収益の柱を作るべく、新事業開発が活発化しています。しかし、新事業開発未経験者が多いため「リーダーを任されたが、具体的に何をどうしたらよいかわからない」「新事業開発リーダーに求められる知識やスキルがわからない」といった課題を抱えがちです。
また管理者側も、今まで新事業開発の経験がなく、「具体的にどのような助言や支援をすればよいのかわからない」といった壁に直面しています。
本セミナーではこのような悩みを解決すべく、新事業開発のフェーズごと(スタート段階、事業構想段階、リアルな価値創造段階、テストマーケティング段階、経営層の事業化意思決定段階、事業化後)にリーダーが何を理解し、何をすべきなのかを学び、スムーズに新事業開発に取り組めるようになっていただくことを目的としています。具体的には、「新事業開発リーダーに求められるミッションや戦略的思考とは何か」「構想から顧客創造し、経営層の意思決定を勝ち取り、事業化そして事業成功に導くポイントは何か」などを解説します。
本セミナーを受講後は、①上司・経営層からの質問に的確に答えられるようになる、②すべてのフェーズにおいて部下に的確な助言ができるようになり信頼される、③自身の新事業企画の成功確率を大幅に高めることができる、など新事業開発のベテランのような対応ができるようになります。担当者からリーダー、管理職までの方を対象とした内容です。信頼を勝ち取り、事業成功させたい方は是非、ご受講下さい。
受講対象・レベル
・主に研究開発部門、新規事業開発部門、経営企画部門、事業部のマーケティング部門などの方
・事業も考えられる社員を育成したい人事部門の方、教育担当者
・新規事業を推進したい経営層の方
セミナープログラム
1.スタート段階
❈ 新事業開発リーダーのミッションは新しい「事業」を開発すること
・なぜ新事業開発が必要なのか
・「事業とは何か」を部下やメンバーに詳細に語れるか
・事業とは「商品を売ってカネを儲けること」と思っていないか
・製品と事業との関係
❈ 新事業開発リーダーには様々な能力が求められるが、既存業務リーダーと新事業開発リーダーは「天と地」ほどに異なる
・新事業開発リーダーと従来業務リーダーの違いとは
・新事業開発リーダーに必要なのは強烈なリーダーシップだと思っていないか
・リーダーシップとマネジメントの違いとは
・新事業開発リーダーに必要な目標達成能力とは
2.事業構想段階
・構想段階で何をやるのか、何をつくるのか
・新事業開発リーダーに必要な戦略思考とは
3.リアルな価値創造段階(前半)
・価値創造段階で何をやるのか、何がゴールなのか、どのように達成するのか
・MVP、PMFとは
・新事業開発リーダーに必要な準備力と心の姿勢とは
・PMFプロセスでの注意点
・価値創造段階で本物のリーダーになれる理由
4.リアルな価値創造段階(後半)
・感知力・創造力
・技術者リーダーにしかできない本領を発揮できる理由
・幸運の神の出現に気づけるか
・仕上げる(ゴール到達)、そのときリーダーはどのようになっているか
・注意点(落とし穴)
5.テストマーケティング段階
・テストマーケティングの目的とは
・テストマーケティングの正しいやり方
・何を具体的にやるのか、確認するのか
6.経営層から事業化意思決定を獲得する段階
・事業計画書の項目と必須ポイント
・GOサインを取る段取り
7.事業化後
・事業化後の最重要ミッションとは何か
・このミッションを実現する計画作成と実行
・トラブルへの対処
・導入期から拡大期へつなぐ
8.最後に
・新事業開発リーダーに必要な知識とスキル
・管理者の新事業開発リーダーへの助言・支援・役割
・事例をもとに学んだことを振り返る
・学んだことの理解を深め、今後の業務に大いに役立つ練習課題
・皆様へ送る成功の言葉
※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。
セミナー講師
アイビーデザイナーズ 代表
細野英之 氏
東京工業大学院修了後、大手上場企業の最先端研究所で技術を活用した新規事業開発に従事。その間に理化学研究所へ2年間出向し様々な分野の知見を深める。事業部門にて技術経営・技術戦略立案と管理、エンジニアリングと人工知能を中心とした新サービス開発、営業部門で技術に依存しない新規事業開発をした後、知的財産部門にてオープンイノベーション支援に従事。また中小企業診断士として様々な専門分野のコンサルと協力し企業の経営改善や新規事業開発支援、ビジネスモデル研究をしている。専門分野は新規事業開発。
セミナー受講料
1名につき
会員 38,500円(本体 35,000円) 一般 41,800円(本体 38,000円)
※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
(所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。)
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。
受講について
視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。
受講料
41,800円(税込)/人