【学び直しとは】学び直し教育が必要なポイント(その2)営業職

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【学び直しとは】学び直し教育が必要なポイント(その2)営業職

【目次】

    前回の【学び直しとは】学び直し教育が必要なポイント(その1)に続けて、今回はその2です。2022年11月総務省統計局が発表した「労働力調査(基本集計)2022年10月分」によると、15歳以上の人口1億1037万人に対して労働力人口は6933万人、そのうちの就業者数は6755万人となっています。そして、2021年の発表では、労働力人口6667万人について職業別就業者数を見ると、次のようです。 

    • 1位・・・事務従事者 1378万人(全体の20.7%)
    • 2位・・・専門的・技術的職業従事者 1255万人(同18.8%)
    • 3位・・・生産工程従事者 858万人(同12.9%)
    • 4位・・・販売従事者 842万人(同12.6%)
    • 5位・・・サービス業従事者 802万人(同12.0%) 

    営業職従事者の割合は、全体の4位となっています。また、新卒採用における営業職希望者は、一般的に文系学生は全体の約7割と言われています。ところが、エン・ジャパン株式会社が2022年6月に発表した「企業の人材不足」実態調査(525社回答)によると、 人材不足を実感する企業は、82%もあります。 

     

    1. 営業職の退職者対策

    【人材不足の職種】

    • 1位:営業職 28%
    • 2位:技術職・エンジニア 20%
    • 3位:パシフィック職(経理・総務など)13% 

    【人材不足の原因】

    • 1位:退職における欠員 60%
    • 2位:中途採用できず 43%
    • 3位:既存業務拡大 26% 

    【人材不足対策】

    • 1位:人材採用強化 76%
    • 2位:既存業務の効率化 30%
    • 3位:既存社員の教育・能力向上 27% 

     

    以上から、新卒では大いに人気のある営業職ですが、早期離職などで離脱してしまうため、結果欠員が出来てしまう。そのため、各企業がやっきになって採用活動を行っているということです。では、この状況をどのように改善をどうすればよいのでしょうか?ここは、人材不足対策第3位にある「教育・能力向上」しかありません。まずは育成をして、退職者を出さないにする。このことにつきます。 

     

    2. 営業職の人材教育・学び直し

    従来の教育は、教育をする側の考えで行っていました。今が時代が変わって、教育を受ける側、若手営業マンが求めていることを理解して、求める教育の実践をする。それが正解です。彼らが求める効率的に営業を習得し、かつ、やりがいを感じるためのやり方です。それは、次のポイントです。

    1. 背中を見せるのではなく、「お手本」を見せる
    2. わかりやすい、彼らがわかる言葉でアドバイスをする
    3. 良いところを褒めて、ねぎらいのことばをかける

    そして、こののポイントを実践するためには、あらためて学び直しとして、営業の基本をわかりやすく説明するノウハウが必要です。そのためには、次のポイントです。

    1. 営業での専門用語をきちんと解説できる
    2. 営業の頭から終わりまでをすべて丁寧に指導できる
    3. 彼らのモチベーションにつながる語彙力を持つ

     

    このポイントを達成するのは、とても大変です。というのも、先輩のみなさまは、ほぼ我流で今までやってきました。彼らを子供を育てるようにしっかりと指導するのは、意外と難しいのです。なぜなら、ベテラン先輩社員は、我流なので、細かく丁寧にすべてを実践していないはず。飛ばしてやっていることも多々あります。必要な細かな説明や、今風の解釈・学び直しなど知らないことだらけです。

     

    ですから、原点に帰って、1つ1つ丁寧に進めていく。お手本を見せながら、彼らが理解できるように、1つ1つ丁寧に解説・学び直しを加えます。そして、うまくいったら褒める。何が良かったのかを含め解説を入れながら褒める。褒めて、モチベーションアップを図る。学び直しは、なかなかの工程です。 

    【若手営業マンが会社に求めるもの】

    • 1位 営業研修の質的な向...

    【学び直しとは】学び直し教育が必要なポイント(その2)営業職

    【目次】

      前回の【学び直しとは】学び直し教育が必要なポイント(その1)に続けて、今回はその2です。2022年11月総務省統計局が発表した「労働力調査(基本集計)2022年10月分」によると、15歳以上の人口1億1037万人に対して労働力人口は6933万人、そのうちの就業者数は6755万人となっています。そして、2021年の発表では、労働力人口6667万人について職業別就業者数を見ると、次のようです。 

      • 1位・・・事務従事者 1378万人(全体の20.7%)
      • 2位・・・専門的・技術的職業従事者 1255万人(同18.8%)
      • 3位・・・生産工程従事者 858万人(同12.9%)
      • 4位・・・販売従事者 842万人(同12.6%)
      • 5位・・・サービス業従事者 802万人(同12.0%) 

      営業職従事者の割合は、全体の4位となっています。また、新卒採用における営業職希望者は、一般的に文系学生は全体の約7割と言われています。ところが、エン・ジャパン株式会社が2022年6月に発表した「企業の人材不足」実態調査(525社回答)によると、 人材不足を実感する企業は、82%もあります。 

       

      1. 営業職の退職者対策

      【人材不足の職種】

      • 1位:営業職 28%
      • 2位:技術職・エンジニア 20%
      • 3位:パシフィック職(経理・総務など)13% 

      【人材不足の原因】

      • 1位:退職における欠員 60%
      • 2位:中途採用できず 43%
      • 3位:既存業務拡大 26% 

      【人材不足対策】

      • 1位:人材採用強化 76%
      • 2位:既存業務の効率化 30%
      • 3位:既存社員の教育・能力向上 27% 

       

      以上から、新卒では大いに人気のある営業職ですが、早期離職などで離脱してしまうため、結果欠員が出来てしまう。そのため、各企業がやっきになって採用活動を行っているということです。では、この状況をどのように改善をどうすればよいのでしょうか?ここは、人材不足対策第3位にある「教育・能力向上」しかありません。まずは育成をして、退職者を出さないにする。このことにつきます。 

       

      2. 営業職の人材教育・学び直し

      従来の教育は、教育をする側の考えで行っていました。今が時代が変わって、教育を受ける側、若手営業マンが求めていることを理解して、求める教育の実践をする。それが正解です。彼らが求める効率的に営業を習得し、かつ、やりがいを感じるためのやり方です。それは、次のポイントです。

      1. 背中を見せるのではなく、「お手本」を見せる
      2. わかりやすい、彼らがわかる言葉でアドバイスをする
      3. 良いところを褒めて、ねぎらいのことばをかける

      そして、こののポイントを実践するためには、あらためて学び直しとして、営業の基本をわかりやすく説明するノウハウが必要です。そのためには、次のポイントです。

      1. 営業での専門用語をきちんと解説できる
      2. 営業の頭から終わりまでをすべて丁寧に指導できる
      3. 彼らのモチベーションにつながる語彙力を持つ

       

      このポイントを達成するのは、とても大変です。というのも、先輩のみなさまは、ほぼ我流で今までやってきました。彼らを子供を育てるようにしっかりと指導するのは、意外と難しいのです。なぜなら、ベテラン先輩社員は、我流なので、細かく丁寧にすべてを実践していないはず。飛ばしてやっていることも多々あります。必要な細かな説明や、今風の解釈・学び直しなど知らないことだらけです。

       

      ですから、原点に帰って、1つ1つ丁寧に進めていく。お手本を見せながら、彼らが理解できるように、1つ1つ丁寧に解説・学び直しを加えます。そして、うまくいったら褒める。何が良かったのかを含め解説を入れながら褒める。褒めて、モチベーションアップを図る。学び直しは、なかなかの工程です。 

      【若手営業マンが会社に求めるもの】

      • 1位 営業研修の質的な向上
      • 2位 社内教育体制の整備
      • 3位 上司・先輩側の指導スキル向上、マニュアル・ドキュメントなどの充実化 

       

      このように、会社側の教育に対する質の向上を求めています。彼らはいつも「教えていただいて・・・」という姿勢です。それに応えることが出来るか否かで、営業マンの定着が決まります!つまり、受け手に合わせた学び直し教育が実施できるか、そこに掛かっています。よって、指導する側は、あらためて、営業の学び直しが必要となります。

       

      次回に続きます。

      【出典】株式会社トライアングル・トラストHPより、筆者のご承諾により編集して掲載。

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      この記事の著者

      安田 真浪

      人材開発のコンサルティングはお任せください! 産学官に広いネットワークを持ち、さまざまな業界の課題解決を行います。

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