1．省エネのための設備改善の重要性
日本のエネルギー市場ではIT技術の進展などの影響と、一層の温暖化対策のため省エネ設備について各種の開発が進められています。また、これらの技術､設備で生産活動も続けてられています。私は過去の省エネ診断例から、改善課題を見つけると共に古いままの設備を使用され、省エネ効果が挙っていない現状も見ました。この状況は外国でも多く診ています。そこで、今回は、『省エネ推進のための設備改善について』解説します。尚、今後は率先して設備改善をし、省エネ効果をあげるよう提案を致します。
2．日本の多くの工場の設備使用事例
下表に窯業工場13社、プラスチック成形工8社、機械加工・メッキ工場の対策と課題例を示します。工場の診断は、主に電力節減の調査指導をしました。
表．電力節減の改善指導例
次に外国における省エネ提案例として、P国10社の企業診断について述べます。
2.1 ガラス、窯業工場
①DM(デマンド)減、②炉の放熱防止策、③原単位低減、④電源容量の減少、⑤照明のNa灯への改善
2.2 試薬品工場、化学工場
①電源容量の適正化､②DM減、③エア圧の低減
2.3 食品(ハム、牛乳、マーガリン等)工場
①DM減らし、②熱処理、③冷却設備、水素製造設備
2.4 小型トラック工場
①工程の管理強化、②工程の集約、③ピーク負荷対策、④歩留り向上等で他工場と変わらないが省エネ目標金額は大きい。
このように省エネ対策課題は日本の場合と同じですが、設備に対する拘りは大いに異ります。この国の場合は使用設備が外国製のためか、改造には消極的です。日本でも設備の改善に対して、上司や社長の発想で設備されたとして、改善提案を拒否される場合があります。しかし、担当者が勇気をもって提案をして具体化することが肝要です。
3．省エネルギー対策推進員の1人として
エネルギー資源を持たない日本では、当初（1980年代）、世界に率先して利益を生む省エネ活動を進めたと考えています。しかし、現在は利益を少々犠牲にしてでも省エネを続ける必要があります。これは省エネ投資が全世界への地球環境改善の貢献になるからです。
国内の排出削減・吸収量の確保により2030年度に2013年度比▲26%削減すること、発生するCO2を海底に貯蔵すること、また、製鉄、セメント工場の排出CO2を高温で電気分解し、酸素と炭素に分けるなどの案が報じられています。（2016/6/29付け日経...
