〔新任担当者向け〕経営企画部門の実務入門講座【オンライン】

セミナー趣旨

経営企画部門は、企業の成長を担う重要な部署（機能）です。しかし、本来の役割を忘れて目先の業績管理に追われたり、経営陣の雑用係になってしまったり、事業部門から煙たがられたりと、機能不全に陥っている非常に勿体ないケースが散見されます。

本セミナーでは、経営企画部門に求められる役割と機能を整理してから、その中でも特に重要な業務の進め方として、戦略的思考、経営者の意思決定支援、中期経営計画の策定、戦略の実行支援／経営状況のモニタリング、成長戦略の起案と実行の５つのテーマを取り上げて解説します。また、現場で必要とされるマインドセットとスキルセットの鍛え方もお伝えします。

本セミナーを通じて、企業の持続的成長に寄与できる経営企画領域のプロフェッショナル人材としての第一歩を踏み出していただきたいと思います。経営企画部門に配属されたばかりの方も、ベテランだけど基本を改めて確認したい方も、部下の育成に悩むマネージャー層の方も、どなたでも参加いただけます。

受講対象・レベル

経営企画部門の新任担当者の方、基本を改めて確認したい方、部下の育成に悩むマネージャー層の方など

セミナープログラム

１．経営企画部門に求められる役割

　1.1 経営企画部門の実態
　　 幅広い業務範囲、少ない人手、理想と現実とのギャップ、抱えている課題
　1.2 本部側と事業部側の現場で感じた違和感
　　 やらない理由を並べる事業部門と自分勝手な経営企画部門
　1.3 機能不全に陥る３つの理由
　　 管理部門化、経営陣の小間使い化、事業部門との関係悪化
　1.4 経営管理部門のあるべき姿
　 　 経営陣、経営企画部門、事業部門の理想的な役割分担は？


２．経営企画部門の働き方

　2.1 戦略的思考
　　 ストラテジック・ポジショニング、戦略の階層構造、全社戦略と事業戦略の違い
　　 戦略の重要性と難しさ、戦略の考え方、戦略思考の流れなど
　2.2 経営者の意思決定支援
　　 会社の成長と経営企画機能のフェーズ論、事業の成長・衰退パターン
　　 経営者がやるべき仕事と経営企画部門の役割など
　2.3 中期経営計画の策定
　　 中期経営計画の役割、ありがちな失敗例、成功のポイント
　　 中期経営計画策定の7ステップ、経営計画の使い方など
　2.4 戦略の実行支援／経営状況のモニタリング
　　 目標設定の考え方、経営の役割、KPIの役割、KPIの設計プロセス、KPI設計の3つのポイントなど
　2.5 成長戦略の起案と実行
　　 成長戦略の考え方、市場浸透戦略、新製品開発戦略、新市場開拓戦略、多角化戦略、シナジー効果など


３．経営企画プロフェッショナルへの道

　3.1 変革のロードマップ
　　 変革の4ステップ、経営企画機能の作り方、経営企画人材の育て方
　3.2 マインドセットの鍛え方
　　 自分の頭で考える、困難に打ち克つ、プロフェッショナリズムなど
　3.3 スキルセットの鍛え方
　　 戦略思考の学び方、経営関連のキーワード、日常生活で意識することなど
　3.4 好循環サイクルをつくる働き方
　　 仕事の報酬は仕事、職業人の成長機会、コルブの経験学習サイクルなど


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

株式会社メウビート　代表取締役　深田智史 氏

経営企画部門向けに、中期経営計画策定、全社・事業戦略、マーケティング戦略、新規事業戦略、M&A戦略、ミッション・ビジョン策定、組織・人事戦略、実行支援等の豊富なコンサルティング経験を持つ。
理学修士号を取得後、米国系戦略コンサルティングファーム複数社にて大手企業向けにコンサルティングサービスを提供。その後、ITスタートアップ企業を創業して事業を拡大させながら、自ら経営企画機能を立ち上げる。
各種寄稿・セミナー登壇実績も多数あり、ソフトバンクグループ傘下のサイバー大学では准教授として経営戦略論・経営組織論を担当。

セミナー受講料

受講料（1名につき）　
会員　38,500円（本体　35,000円） 　一般　41,800円（本体　38,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。