電池バインダーの設計、技術動向と電極製造技術

セミナープログラム

【10:30-12:00】
 １．リチウムイオン電池用バインダーの要求特性と使用方法、PFAS問題、ドライ電極の課題と展望
 (株)スズキ・マテリアル・テクノロジー・アンド・コンサルティング　代表取締役社長　鈴木 孝典 氏 　

【講演概要】
リチウムイオン電池に使う材料のなかで主要材料（いわゆる４大材料）ではないバインダーについて話を聞く機会はなかなか無いと思います。
今回のセミナーでは現行ウエットプロセスで当たり前に使われているバインダーであるＰＶＤＦ及び、ＳＢＲ＋ＣＭＣについてなぜこのような材料を使うのか説明して行きたいと思います。 また、昨今話題のドライプロセスについて解説したいと思います。特にドライプロセスでは、バインダーが非常に重要な材料となっています。 
 バインダーと言う切り口からみたドライプロセスという視点で解説したいと考えています。 また、電池をやっているト避けて通れないＰＦＡＳ規制についても簡単にご説明します

【受講対象】
電池業界で仕事をしている人、もしくは現地業界に興味があるけど最近話題のドライプロセス、ＰＦＡＳなどのテーマの初歩的な理解をしたいと言う人にお勧めです。特に専門的な知識は要りません。

【受講後、習得できること】
バインダーの基本的な考え方。ドライプロセスの基本。ＰＦＡＳって何？どんな問題が起こるの？という疑問にもお答えします。

1.バインダーの役割と要求特性
　1.1 正極用バインダー
　　1.1.1 要求特性
　　1.1.2 なぜＰＶＤＦ？
　　1.1.3 ＰＶＤＦバインダーの種類
　1.2 負極用バインダー
　　1.2.1 要求特性
　　1.2.2 なぜＳＢＲ＋ＣＭＣ？
　　1.2.3 ＳＢＲ、ＣＭＣバインダーの考えかた

2.ドライプロセス
　2.1 ウエットプロセス
　2.2 ドライプロセス
　　2.2.1 Polymer Fibrillation
　　2.2.2 Dry Spraying Deposition
　　2.2.3 Ｃｒａｙ Electrode
　2.3 バインダーから見たドライプロセス

3.ＰＦＡＳについて

【質疑応答】

【13:00-14:30】
 ２．PVdF樹脂系バインダーおよび導電助剤の開発動向
  ダイキン工業(株)　化学事業部　商品開発部　電池材料チーム　寺田 純平 氏

【講演概要】
リチウムイオン二次電池において、バインダーは必要不可欠なものであり、密着性以外にも電極製造の安定性・高容量化設計と密接に関係する重要な材料である。 　本講座ではＰＶＤＦ樹脂系バインダーの機能と弊社バインダー製品を紹介するとともに、導電助剤として注目を浴びている単層CNTを用いた弊社開発品の諸効果について紹介する。

1.バインダー
　1.1 バインダーの機能
　1.2 PVdF樹脂系バインダーの種類、各種性質、技術動向
　1.3 ダイキンのPVdF樹脂系バインダー NEOFLON VT-475について
　1.4 バインダーとしての使用例
　1.5 電極評価
　1.6 電池評価

2.導電助剤の開発動向
　2.1 導電助剤の機能、技術動向
　2.2 単層CNTの特徴
　2.3 分散液の詳細
　2.4 MWCNTとの比較
　2.5 電極評価
　2.6 電池評価

3.今後の展望
4.まとめ

【質疑応答】

【14:45-16:15】
 ３．水系バインダーを適用した高容量電極と電極製造技術
  ATTACATO（同）　代表　向井 孝志 氏

【講演概要】
近年、スラリーに含まれる有機溶媒が及ぼす環境負荷や人体への影響等が懸念され、環境付加の小さい様々な水系バインダが開発されている。 　　本講演では、高容量電極の開発に向けて各種のバインダを用いた電極特性や電極製造技術について取り上げる。高容量電極の開発に向けて製造工程の見直しや、材料、部材の組み合わせの最適化を図ることで電極性能が向上する実験例を紹介したい。 

1.リチウムイオン電池の市場動向と電池構成、製造工程
2.水系バインダを用いた高容量正極の開発事例
　2-1 CO2溶存によるスラリーの製造技術
　2-2 各種バインダと硫黄系正極、オリビン系正極
　2-3 無機バインダを添加した正極用水系スラリー

3.水系バインダを用いた高容量負極の開発事例
　3-1 バインダとSi系負極のサイクル特性
　3-2 無機バインダをコートしたSi負極

4.今後の展望

【質疑応答】

セミナー講師

１．(株)スズキ・マテリアル・テクノロジー・アンド・コンサルティング　代表取締役社長　鈴木 孝典 氏 
２．ダイキン工業(株)　化学事業部　商品開発部　電池材料チーム　寺田 純平 氏
３． ATTACATO（同）　代表　向井 孝志 氏

セミナー受講料

  1名につき 60,500円（消費税込、資料付）
〔1社2名以上同時申込の場合のみ1名につき55,000円〕

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