【業務改革を実現する問題解決技法 連載目次】
1．解決の方向性検討
前回のその7 調査結果の分析に続いて解説します。問題の根本原因が明らかになれば、その解決策を検討することになりますが、この時に注意が必要です。それは『根本原因だけに着目し過ぎた局所的な検討をしない』ということです。解決策検討の際の着眼点は以下の通りです。
根本原因を踏まえた上で、“問題構造を抱えている” 業務プロセス全体に対する解決策を検討することが大切です。例えば「特急オーダーの投入時に、余剰能力などの必要情報を把握できていない」ことが根本原因だったとしましょう。このとき担当者の特急オーダー対応部分の業務だけに着目してしまうと、局所的な対策に陥ってしまいます。自部門だけでなく関連部門との業務プロセスにも着目し、例えば「ライン別の負荷情報・部材情報を製造部門から迅速に入手できるプロセスを作る」というような対策にしなければなりません。
そして「投入計画の変更を短時間で決定する」という行動と、「従来1日要していた計画変更業務を0.5日に短縮できる」という狙いを検討チームで共有することができれば、解決の方向性が出来上がります。
2．解決策の具体化
通常、根本原因は3~5個程度に絞られますので、解決の方向性も3~5個程度検討することになります。その検討結果を「事業概観図（プロジェクト開始後に作成済）」の該当部分にまずプロットすると良いでしょう。改革のオーナーである事業責任者にも、わかりやすく伝えることができます。
次に「解決の方向性」をブレークダウンしていきます。そための構成要素は以下の3つになります。
まず問題解決後の新たな業務イメージを、概略業務フローレベルの粒度で図解化します。例えば「注文情報を見込・内示・正式注文に区別して受注データベースに登録し、納期確認の際には受注データベースを参照して回答する」というような業務イメージは、言葉だけではわかりにくいので、シンボルを駆使しながらビジュアルに図解化します。
次に問題解決によって従来と変わる「業務面のポイン...
